医療問題

職場でのうつ

平成19年11月23日北海道新聞朝刊の記事です。
　広がる職場でのうつ
　鍵は上司、同僚の｢支え｣
　じっくり話を聞いて
　復職支援､きめ細やかに
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　企業や官公庁、団体などで、うつ病で休職する人が増えている。
　背景には、長時間労働や成果主義、上司による嫌がらせ（パワーハラスメント）によるストレスなどがあるとみられ、専門家は職場での予防対策を訴えている。
　職場の部下や同僚がうつ病になったとき、私たちはどう接し、どう支えればいいのか。当事者や専門家の話を聞きながら考えた。きょうは「勤労感謝の日」。（村田泉）
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　道内のサービス業に勤務する二十代男性Ａさんは、「仕事のストレス」で抑うつになり二ヵ月間、休職した経験をもつ。
　休職前は、いつも疲れが抜けないほか、手が震えたり、言葉がうまく出ないなどの身体的症状もあったが、苦しみながら約一年、働き続けた。
　現在は職場復帰しているＡさんはこう振り返る。「職場に理解があり、復帰後しばらくは時短勤務を認めてもらったのも良かった。あのまま病院にいかずにいたら、どうなっていたかわからない。つらいときは、すぐに受診すべきです」
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　部下や同僚の心身の不調に気付いても、対応の仕方がわからず、戸惑う人は多い。
　ＮＰＯ法人、勤労者心の健康づくり協会（札幌）の久村正也会長（心療内科医）は、「職場のメンタルヘルス（心の健康）のかぎを握る、直属の上司の声のかけかたが重要」と言う。
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　久村会長によると、うつ病の人は自分自身への嫌悪感や無能力感に苦しんでいることが多く、「このごろ、どうしたんだ」　「甘えている」といった言葉は症状を悪化させる可能性もある。
　また、腫れ物に触るようにしたり「気分転換したら？」などの、当たり障りのない励ましも禁物。
　「元気ないようだけど、どこか調子悪いんじゃないか？」と、体の話から人ると本人も受け人れやすいという。
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　本人が話し始めたら、じっくり話を聞き、一緒に問題を解決しよう、という姿勢を示すことが人切だ。
　すぐに病気と決めつけるのは論外。「本人から十分話を聞いた上で、上司が会社の産業医や外部専門機関に受診の必要性を相談する」のが良いようだ。
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　同僚ができることは何だろう。
　久村会長は「うつの人は『この人には話してもいい』と相手を選択して相談することが多い」と説明する。
　相談を受けた人はやはりしっかり話を聞き、「支える」というメッセージを伝えることが人切だという。
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　うつ病で休職した場合は、治療と十分な休養が必要だ。
　道立精神保健福祉センターの田辺等所長（精神科医）は「かつてのうつ病は、40代ぐらいの働き盛りが中心だったが、最近は幅広い年齢に広がっており、個人に合わせた、よりきめ細かな復職支援が必要になっている。
　管理職は自身の異動の際、部下の症状をきちんと引き継ぐほか、復職後も産業医などと連携しケアをすることが必要」と言う。
（以上、北海道新聞より引用）
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　医療関係者にも『うつ病』は広がっています。
　信じられないことですが、病棟の看護師さんに『ばか！あほ！無能！』呼ばわりされて、落ち込む研修医は山ほどいます。
　大学で勉強した医学と、現実の‘医療’のギャップに悩む研修医もいます。
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　美容外科医もストレスの多い職種です。
　どんなに丁寧に手術をしても、お客さんが‘NO（ノー）’と言ったら価値がなくなってしまいます。
　高度の専門職、知識や技術が要求される職種にはストレスがつきものです。
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　経営者にもストレスは溜まります。私の一ヵ月の勤務時間は200時間を越えています。もちろん、こうして日記を書いている時間や、自宅でメールに返信している時間は含まれていません。
　たとえ自己満足でも、自分の考えを伝え、残すことに意義があると考えています。
　私が何とかやって行けるのは、たとえ一人でも私の‘勤労’＝‘手術･診療’に‘感謝’してくださる方がいらして、日記を読んでくださる方がいらっしゃるからです。
　今日も拙い（ﾂﾀﾅｲ）日記を最後まで読んでいただきありがとうございました。