医学講座

ホルムズ海峡封鎖_家計打撃

　今日は2026年3月3日（火）ひなまつりです。
　おめでたい日なのに米国のイラン攻撃で大変なことになっています。
　Yahoo!ニュースです。
　ガソリン・電気代高騰の恐れ　家計打撃、GDP押し下げも　ホルムズ海峡封鎖
　米国とイスラエルによるイラン攻撃を受け、ホルムズ海峡が事実上、封鎖されたことで、日本の安定的なエネルギー調達に懸念が高まっている。
　原油輸入の9割超を中東地域に依存する中、同海峡は海上輸送の「生命線」だ。封鎖が長期化すれば、ガソリン価格や電気・ガス料金の高騰を招き、家計に打撃を与え、国内総生産（GDP）を大きく押し下げかねない。
　日本の原油輸入は、アラブ首長国連邦（UAE）とサウジアラビア、クウェート、カタールの中東4カ国に93％を依存する。供給途絶リスクに備え、国と民間が石油を備蓄しており、資源エネルギー庁によると、国内需要の計254日分（2025年末時点）を確保。「石油製品の供給に直ちに影響はない」（出光興産）として、当面の供給は可能だ。
　ただ、封鎖の長期化に対する警戒は高まっており、原油先物市場では、米国産標準油種のWTIが一時約8カ月ぶりに1バレル＝75ドル台に乗せた。
　野村総合研究所の木内登英エグゼクティブ・エコノミストは、軍事衝突が長期化した場合、原油価格は87ドルまで上昇すると想定。昨年末の暫定税率廃止で1リットル当たり約25円押し下げられて150円台で推移するガソリン価格（全国平均）は、200円を突破し、「暫定税率廃止の効果は消失する」と指摘する。
　また、原油に連動して液化天然ガス（LNG）を含めたエネルギー価格全体が高騰すれば、電気代やガス代が上昇。輸送や製造のコスト高を招き、食料品を含めた幅広い品目の値上がりで、家計・企業に重い負担がのしかかる恐れがある。
　戦況が一段と悪化し、原油価格が130ドルまで上昇する最悪のケースの場合、第一生命経済研究所の星野卓也主席エコノミストは、日本の実質GDPを1年目に0．58％、2年目に0．96％、それぞれ押し下げると試算する。食品インフレの勢いが落ち着き、実質賃金のプラス転換が見通せる状況になったが、イラン情勢悪化によるエネルギー価格の高騰で「実質賃金のマイナス幅が再拡大する可能性もある」と懸念する。　

原油の国別輸入割合

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　恥ずかしながら、
　ホルムズ海峡がどこにあるのか？
　日本がどこの国から原油を輸入しているのか？
　まったく知りませんでした。
　中東の国のことも知りません。
　せっかくガソリンが安くなったのに、
　また値上げは困ります。
　電気代が上がるのも困ります。
　戦争はほんとうに嫌です。