医学講座

新型肺炎感染拡大への対応

　今日は2020年2月16日（日）です。
　新型コロナウイルス肺炎の感染が拡大しています。
　道内で感染した50代の男性は、
　集中治療室で人工呼吸器をつけているそうです。
　人工呼吸器をつけていると、
　話すことはできません。
　重篤な肺炎を人工呼吸器をつけて治せる病院は限られています。
　　　　　　■　　　　　　　　　■
　どんな人なのか？
　誰と濃厚接触をしたのか？
　もっと早く情報を公開すべきです。
　私は感染者が増えると予測しています。
　米国から、
　日本人入国禁止にされる可能性もあります。
　政府は後手後手の対応を反省すべきです。
　　　　　　■　　　　　　　　　■
　一番いい解決法は、
　治療薬を見つけることです。
　新型肺炎への適応拡大を決めて、
　保険適応にすることです。
　厚生労働省にはたくさんの部局があります。
　国内の専門家を集めて、
　日本人の知恵を集めて、
　大至急対応を検討すべきです。
　　　　　　■　　　　　　　　　■
　先日、厚生労働省のフリーダイヤルに電話してみました。
　業務委託を受けた職員の方が、
　丁寧に対応してくれました。
　回答は、
　保健所に相談してください
　…でした。
　誰にでもできそうな回答です。
　保健所は大変だと思います。
　　　　　　■　　　　　　　　　■
　2020年2月16日、北海道新聞朝刊の記事です。
　道内の病院に危機感　新型肺炎、市中感染を警戒
　専門家「重症者の治療優先を」
　新型コロナウイルスの国内感染が拡大する中、道内の医療関係者が警戒を強めている。政府は水際対策に力を入れてきたが、14日に感染が判明した道内の50代男性を含め、中国への渡航歴がなく、感染経路が不明の患者が相次ぎ、市中感染が広がる「新局面」が現実味を帯びてきたためだ。従来の検査基準の見直しや院内感染対策が急務で、専門家は「軽症・重症を見極め、適切に治療できる医療体制づくりが重要」と指摘している。
　新型コロナウイルスの感染者は感染症法の「指定感染症」として、隔離する入院設備や専門スタッフを持つ指定医療機関が優先的に受け入れる。道内には、市立札幌病院（感染症病床9床）など計24カ所（同計92床）ある。
　だが、国内の感染者数が増える中、厚生労働省は各都道府県に対し、指定機関以外の一般病床での入院も認めると通知した。一般病床では感染者を隔離する個室や簡易トイレの設置などの準備が必要で、札幌市保健所の担当は「ウイルス除去機能がある病室などを備えた指定外の病院に対し、受け入れてもらえるよう調整を進めている」と話す。
　ただ、指定外の医療機関には困惑も広がる。札幌同交会病院（札幌市中央区）の藤井紀彰事務長は「国内の感染防止策を強化する新たな局面に入ったと認識はしているが、特別な設備がない一般病院での対応には難しさもある」と漏らす。
　同病院は外来患者に対する問診で中国などへの渡航歴を確認しているが、症状があっても渡航歴などがなければ、国が従来示してきた新型ウイルスの検査基準に従い通常の診察に回すしかないといい、藤井事務長は「独自に検査を行うか判断は難しい。医師や病院スタッフも含めた院内感染の不安は少なくない」と気をもむ。
　玄関にはマスクの自動販売機と消毒液を設置。病院幹部は「一医療機関として、これ以上の対策は難しい。水際対策ばかりではなく、国内の感染拡大防止をどう目指すのか。国として感染者の症例をまとめるなどして医療機関にも具体策を示してほしい」と訴える。
　院内感染や市中感染を防ぐため、各医療機関が独自に感染の有無を確認できる簡易検査キットの開発を求める声が強まり、政府も今月に入り、開発に着手したと表明したが、完成まで数カ月はかかる見通し。道北の指定病院の関係者は「検査が後手に回ってこのまま感染が拡大すれば、専門的な設備がある病院でも対応が厳しくなってしまう」と懸念する。
　感染症コンサルタントとして道内の医療機関に助言する北海道科学大の岸田直樹客員教授（44）は「新型ウイルス感染者の致死率は高くない」とした上で、「命に関わる重症者の治療を最優先に考えるべきだ」と指摘。軽症者が医療機関に殺到すれば、重症者の治療に影響が出たり、院内感染につながるとして、軽症の場合は自宅療養など冷静に対応するよう呼び掛ける。
　「道内どの医療機関でも患者が出る可能性がある」とも述べ、態勢が整っていない病院には患者を隔離する個室の準備とともに、エックス線などで通常とは異なる影を確認した肺炎患者は積極的に新型ウイルスへの感染を疑うなど「柔軟な対応」を呼び掛けている。（吉田隆久、野呂有里、斉藤千絵）