医療問題

美容外科がなくなる?

 松山の美容外科学会で高須先生から‘美容外科’という科目がなくなると伺いました。帰ってからネットで検索すると次の記事が見つかりました。
 厚生労働省は21日、医療機関が広告などで使える38の診療科名を26に整理し、新たに「総合科」などを加える案を、医道審議会診療科名標榜(ひょうぼう)部会に提出した。同部会で今後検討する。
 同省案は診療科目を減らす一方で、「乳腺」「頭痛」「ペースメーカー」など、医療機関が得意とする分野を明記することも認めており、同省は「広告の規制緩和を進めるとともに、患者の利便性を高めることができる」と説明している。
 削減案の対象となったのは、アレルギー科、心療内科、心臓血管外科、呼吸器科など。アレルギーを専門とする場合は、「内科(アレルギー)」と表記することが可能という。ただ、患者団体や専門医から反発が出る可能性もある。(2007年5月20日 読売新聞)
 美容外科という名前(正式には標榜科目と言います)が認められるまでには、私たちの先輩が大変な苦労をなさいました。美容整形がいいか美容外科がいいかは別として、美容外科がなくなると困るのは一般市民です。
 厚生労働省の案では形成外科は残るそうです。すると形成外科(得意な手術は美容整形です)なんて広告や、内科(アンチエイジングが得意です)なんて広告もOKになるのでしょうか?
 松山の美容外科学会でも話題になっていましたが、一般の内科や外科を‘標榜’なさっていた先生が、保険診療だけでは儲からなくなったので、自由診療をどんどんなさっているそうです。眼科の先生が二重をしたり(韓国では多いです)、内科の先生が毛はえ薬を処方したり。婦人科の先生がレーザー脱毛をしたり…。
 私も職員のインフルエンザの予防注射くらいはしますが、自分の専門分野以外は手を出しません。厚生労働省は何を考えているのでしょうか?こんなことをしても日本の医療はよくなりません。

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