医療問題

美容外科がなくなる？

　松山の美容外科学会で高須先生から‘美容外科’という科目がなくなると伺いました。帰ってからネットで検索すると次の記事が見つかりました。
　厚生労働省は21日、医療機関が広告などで使える38の診療科名を26に整理し、新たに「総合科」などを加える案を、医道審議会診療科名標榜（ひょうぼう）部会に提出した。同部会で今後検討する。
　同省案は診療科目を減らす一方で、「乳腺」「頭痛」「ペースメーカー」など、医療機関が得意とする分野を明記することも認めており、同省は「広告の規制緩和を進めるとともに、患者の利便性を高めることができる」と説明している。
　削減案の対象となったのは、アレルギー科、心療内科、心臓血管外科、呼吸器科など。アレルギーを専門とする場合は、「内科（アレルギー）」と表記することが可能という。ただ、患者団体や専門医から反発が出る可能性もある。（2007年5月20日 読売新聞）
　美容外科という名前（正式には標榜科目と言います）が認められるまでには、私たちの先輩が大変な苦労をなさいました。美容整形がいいか美容外科がいいかは別として、美容外科がなくなると困るのは一般市民です。
　厚生労働省の案では形成外科は残るそうです。すると形成外科（得意な手術は美容整形です）なんて広告や、内科（アンチエイジングが得意です）なんて広告もOKになるのでしょうか？
　松山の美容外科学会でも話題になっていましたが、一般の内科や外科を‘標榜’なさっていた先生が、保険診療だけでは儲からなくなったので、自由診療をどんどんなさっているそうです。眼科の先生が二重をしたり（韓国では多いです）、内科の先生が毛はえ薬を処方したり。婦人科の先生がレーザー脱毛をしたり…。
　私も職員のインフルエンザの予防注射くらいはしますが、自分の専門分野以外は手を出しません。厚生労働省は何を考えているのでしょうか？こんなことをしても日本の医療はよくなりません。